性に関する話題は、今もなお「恥ずかしい」「不適切」とされがちだ。特に日本では、学校や家庭で十分な性教育が行われないまま大人になる人が少なくない。しかし現代社会において、性の基礎知識は単なる雑学ではなく、自分を守り、他者を尊重し、社会全体をより良くするための必須スキルである。これは性行為の是非を論じるためではなく、生活の安全と人権意識を育むための学びだ。では、なぜ今こそ学ぶ必要があるのか。
自分を守るための知識として
性の基礎知識は、心身を守る防具である。避妊法や性感染症（STI）の予防法を知らなければ、望まない妊娠や健康被害のリスクは高まる。WHOの報告によれば、世界では毎日100万人以上が性感染症に新規感染している。日本でも梅毒の感染者数は2010年代以降増加傾向にあり、20代女性の感染率が特に高い。
さらに、性的同意の概念や境界線の引き方を知らなければ、無理な関係や暴力的行為に巻き込まれる可能性がある。知識は予防の第一歩であり、法的にも自分を守る根拠となる。
健全な人間関係を築くために
性は生物学的な現象であると同時に、人間関係や信頼構築の一部でもある。知識不足は相手の感情や立場を軽視する行動につながり、無意識に相手を傷つけてしまう。特に「性的同意（consent）」の理解は、国際的にも重要視されている。
例えばスウェーデンでは、2018年に「同意なき性行為はすべて違法」とする法律が施行され、教育現場でも同意教育が徹底されている。日本でも法改正により不同意性交罪が新設されたが、まだ教育面での浸透は不十分だ。
情報化社会における必要性
インターネット上には性に関する膨大な情報があるが、その多くは偏見や誤解を含む。特にポルノは、実際の人間関係や身体の反応を正しく反映していない場合が多く、若年層の価値観形成に大きな影響を及ぼす。
米国の研究によれば、ポルノを主な性教育の情報源としている若者は、同意や避妊に関する誤解を持つ割合が高い。正しい性知識を持てば、こうした誤情報に振り回されず、主体的な価値観を築ける。
歴史的背景と日本の課題
日本では戦後すぐ、学校教育で性教育が導入されたが、その内容は生殖に関する最低限の知識にとどまっていた。1980年代以降は性感染症や性被害の増加を背景に拡充が試みられたが、保護者や地域の反発から後退する事例も多かった。
近年は文部科学省が人権教育や多様性理解の重要性を打ち出しているが、依然として教科書や授業時間は限定的で、海外と比べても体系性に欠ける。北欧諸国では小学校から年齢に応じた包括的性教育（Comprehensive Sexuality Education）が行われており、これは性被害防止やジェンダー平等にも効果を上げている。
多様な性と人権意識の理解
現代の性教育は、生殖の知識だけでなく、ジェンダーや性的指向、身体的特徴の多様性まで含む。性的マイノリティへの偏見や差別の多くは、無知から生じる。国連は「性教育は人権教育の一部」と位置づけており、知識の普及はより包摂的な社会を築くための基盤となる。
さいごに
性の基礎知識は、個人の安全を守り、健全な人間関係を築き、社会全体の人権意識を高めるための必須スキルだ。学びを避けることは、自分や他者を危険にさらすことと同義である。日本がより安全で尊重し合える社会になるためには、年齢や性別を問わず誰もが性教育を継続的に学べる環境を整える必要がある。性の学びは、未来への投資である。